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ドイツ・イノベーション・アワード「ゴットフリード・ワグネル賞2013」


2013年6月18日、ドイツ連邦共和国大使公邸にて第5回ドイツ・イノベーション・アワード「ゴットフリード・ワグネル賞2013」授賞式を開催し、5名の受賞者を発表しました。

最優秀賞は、大阪大学産業科学研究所バイオナノテクノロジー研究分野教授の谷口正輝氏による「1分子シークエンシング技術の開発」に贈られました。谷口氏は、ゲーティングナノポアデバイスを開発し、トンネル電流を使った1塩基識別に世界で初めて成功しました。さらに、トンネル電流によるDNAとマイクロRNAの塩基配列決定を実証し、メチル化シトシンの1分子識別も実現しました。本研究は個別化医療において鍵となるDNAの塩基配列決定の低コスト化に大きく寄与するものです。谷口氏には、賞金400万円が贈られました。

優秀賞は、「スピンダイナミクスを利用した不揮発性メモリーの研究」が研究テーマの京都大学化学研究所教授の小野輝男氏に、秀賞は、北海道大学大学院医学研究科教授の大場雄介氏、東北大学原子分子材料科学高等研究機構准教授の一杉太郎氏、山梨大学クリーンエネルギー研究センター教授の宮武健治氏の3名に授与されました。

受賞者には共催企業10社からの賞金のほか、ドイツ学術交流会(DAAD)とドイツ研究振興協会(DFG)より、副賞としてドイツで研究するための渡航費および滞在費が授与されました。

授賞式は、駐日ドイツ連邦共和国大使のフォルカー・シュタンツェル氏の開会の挨拶から始まり、共催ドイツ企業を代表して駐日ドイツ商工特別代表のマンフレッド・ホフマン氏からの挨拶がありました。また、来賓の山本一太科学技術政策担当大臣からは、「ドイツは、日本にとって極めて重要な戦略的パートナーです。成熟した関係にある日独の科学技術協力を、今回受賞された若手研究者の皆さんが、今後、中核となって牽引していくことを期待しています」との祝辞がありました。

2001年にノーベル化学賞を受賞した独立行政法人理化学研究所理事長の野依良治氏は、「科学に国境はない」と題した記念講演の中で、ご自身の歩まれた道を振り返り、若手研究者に向けて、未来に進むべき道を示唆するとともに、科学技術交流の重要性を強調しました。また、日本とドイツの友好関係、協力関係のさらなる深化に期待を寄せました。

賞の贈呈では、本賞選考委員長の相澤氏(独立行政法人科学技術振興機構顧問)と共催企業10社の各代表者より賞状、トロフィー、目録が、DAAD東京事務所代表のホルガ-・フィンケン氏からは副賞が手渡されました。

授賞式の後開催されたレセプションでは、本賞の後援機関である独立行政法人日本学術振興会理事の浅島誠氏より乾杯の挨拶がありました。産業界、学界、政界などから約150名が参加したレセプションでは、和やかな雰囲気のなか、日独および産学官の垣根を越えた交流が行われました。

 

ドイツ・イノベーション・アワード
「ゴットフリード・ワグネル賞2013」受賞者

最優秀賞
谷口 正輝 
大阪大学 産業科学研究所 バイオナノテクノロジー分野 教授
「1分子シークエンシング技術の開発」

優秀賞
小野 輝男 
京都大学 化学研究所 教授
「スピンダイナミクスを利用した不揮発性メモリーの研究」

秀賞
大場 雄介 
北海道大学 大学院医学研究科 生理学講座 教授
「FRETバイオセンサーによるCML分子標的薬治療効果予測法」

一杉 太郎 
東北大学 原子分子材料科学高等研究機構 准教授
「二酸化チタン透明導電体の開発」

宮武 健治 
山梨大学 クリーンエネルギー研究センター 教授
「燃料電池への応用を目指したイオン導電性高分子の開発」

選考委員会
委員長:  相澤 益男 独立行政法人 科学技術振興機構 顧問、東京工業大学 元学長

常任委員(五十音順):
岸 輝雄 独立行政法人 物質・材料研究機構 名誉顧問、濱田 純一 東京大学 総長、藤嶋 昭 東京理科大学 学長、松本 紘 京都大学 総長

主催: 
ドイツ 科学・イノベーション フォーラム 東京、在日ドイツ商工会議所

共催企業(アルファベット順) 
BASFジャパン株式会社、バイエル、ボッシュ株式会社、エボニック ジャパン株式会社、ヘンケルジャパン株式会社、メルセデス・ベンツ日本株式会社/三菱ふそうトラック・バス株式会社、メルク株式会社、ショット日本株式会社、シーメンス・ジャパン株式会社、トルンプ株式会社

特別協力: 
ドイツ学術交流会 、ドイツ研究振興協会

協力: 
フラウンホーファー研究機構、ドイツ語圏日本学術振興会研究者同窓会

後援: 
ドイツ外務省、ドイツ連邦教育研究大臣、独立行政法人科学技術振興機構、独立行政法人日本学術振興会

※敬称略、所属・役職は授賞当時のものです 

詳細は、ドイツ・イノベーション・アワードのホームーページをご覧ください
2013年6月18日付けプレスリリース


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